筑波大学を目指している受験生や保護者の方にとって、入試の難易度や受験科目と同じくらい気になるのが、「筑波大学に進学すると、実際にどのくらい学費がかかるのか」という点ではないでしょうか。

大学進学では、入学金や授業料だけでなく、一人暮らしをする場合には家賃や食費、教材費なども必要になります。そのため、受験前の段階から大学に支払う金額や支払い時期を把握しておくことはとても大切です。

この記事では、筑波大学の入学金・授業料・支払い時期・私立大学との比較・授業料免除制度について詳しく解説します。

ツクガクのYouTubeでも筑波大学の学費について解説しているので、記事とあわせてぜひご覧ください。

動画で分かる！筑波大学の学費・授業料

まずは、ツクガクの動画で筑波大学の学費について確認してみましょう。

動画では、実際に筑波大学へ進学した場合に必要となる学費や、いつ授業料を支払うのかなどを紹介しています。

ここからは、それぞれの項目について詳しく見ていきましょう。

筑波大学の学費・授業料はいくら？

筑波大学の2026年度の授業料は、年間53万5,800円です。

さらに、入学する際には授業料とは別に入学料28万2,000円が必要になります。

項目	金額
入学料	282,000円
年間授業料	535,800円
1年目の合計	817,800円
2年目以降	年間535,800円

そのため、入学初年度に大学へ納める基本的な金額は、

282,000円 ＋ 535,800円 ＝ 817,800円

となります。

2年目以降は入学料がかからないため、基本的には年間授業料である53万5,800円を納付することになります。

なお、授業料は将来的に改定される可能性があります。入学年度によって金額が変更される場合もあるため、受験する年度には必ず筑波大学公式サイトの「入学料・授業料・奨学金」を確認しておきましょう。

筑波大学の授業料はいつ支払う？

年間53万5,800円を一度に支払うと思っている方もいるかもしれませんが、筑波大学では、年間の授業料を第1期と第2期の2回に分けて納付します。

1回あたりの金額は、26万7,900円です。

第1期：4月〜9月分

4月から9月までの授業料として、26万7,900円を支払います。

2026年度の第1回口座振替日は5月27日、大学が定める納付期限は5月31日です。

入学したばかりの4月ではなく、5月に授業料が引き落とされるため、入学時にはまず入学料を支払い、その後に第1期分の授業料を支払うイメージです。

第2期：10月〜3月分

10月から翌年3月までの授業料として、もう一度26万7,900円を支払います。

2026年度の第1回口座振替日は11月27日、納付期限は11月30日です。

対象期間	授業料	主な支払い時期
4月〜9月	267,900円	5月下旬
10月〜3月	267,900円	11月下旬

毎年度まったく同じ日に口座振替が行われるとは限らないため、在学中は大学からの案内を確認するようにしてください。

授業料の引き落とし前に口座残高を確認しよう

筑波大学の授業料は、原則として登録した金融機関口座からの口座振替によって納付します。

入学手続き時にWeb上で振替口座を登録するため、学生本人の口座や保護者の口座など、登録した口座から授業料が引き落とされます。

特に注意したいのが口座残高不足です。

「授業料のことを忘れていて、口座に十分なお金を入れていなかった」ということがないよう、5月と11月には事前に残高を確認しておきましょう。

納付期限を過ぎると督促の対象となります。保護者が学費を負担している場合には、学生本人だけでなく家族とも支払い時期を共有しておくことをおすすめします。

筑波大学と早稲田大学・慶應義塾大学の学費を比較

筑波大学の学費を考えるうえで分かりやすいのが、私立大学との比較です。

ただし、私立大学では学部によって学費が大きく異なるため、「早稲田大学はいくら」「慶應義塾大学はいくら」と一律に比較することはできません。

そこで、2026年度の代表的な学部を例に比較してみましょう。

大学・学部	初年度の学費等
筑波大学	817,800円
早稲田大学 政治経済学部	約129万円
慶應義塾大学 文・経済・法・商学部	150万円
慶應義塾大学 理工学部	209万円

例えば慶應義塾大学の理工学部では、2026年度の学費合計額が209万円となっており、筑波大学の初年度納付額81万7,800円と比較すると、2倍以上の差があります。

もちろん大学は学費だけで選ぶものではありません。しかし、4年間大学に通うことを考えると、年間数十万円〜100万円以上の差が積み重なるため、家計への影響は大きくなります。

特に一人暮らしをする場合には、授業料に加えて家賃や食費、光熱費なども必要です。そのため、大学への納付金だけではなく「4年間でどの程度の費用が必要になるか」まで考えておくことが大切です。

筑波大学には授業料免除制度がある

「筑波大学に進学したいけれど、家庭の経済状況を考えると学費が不安」という方もいるでしょう。

筑波大学には、一定の条件を満たす学生を対象とした授業料免除制度があります。

経済的な理由により授業料の納付が難しい場合

経済的な理由によって授業料を納付することが困難であり、かつ大学が定める学業成績などの条件を満たしている場合には、授業料免除の対象となる可能性があります。

家計状況だけでなく、学業面についても審査されることがポイントです。

家計を支える方が死亡した場合

授業料の納付時期前の一定期間内に、学費を主に負担している方が亡くなり、授業料の納付が著しく困難になった場合にも、免除の対象となる可能性があります。

家計を支える方が失職した場合

家計支持者がやむを得ない事情により失職し、家庭の経済状況が急激に悪化した場合も対象となる可能性があります。

大学進学後に家庭環境が変わることもあります。「入学時には問題なかったから利用できない」と考える必要はありません。

災害によって大きな被害を受けた場合

地震や豪雨、風水害などによって本人や家計支持者が被害を受け、授業料の支払いが困難になった場合にも、免除制度を利用できる可能性があります。

大規模災害などによって実家が被災し、家計状況が大きく変わった場合には、大学へ相談することが重要です。

授業料をすぐに支払えない場合は「徴収猶予・月割分納」もある

筑波大学には授業料免除だけではなく、授業料徴収猶予や月割分納の制度もあります。

経済的な事情などによって、5月末や11月末までに授業料をまとめて納付することが難しい場合に利用できる可能性があります。

2026年度の場合、第1期分は4月初旬〜中旬ごろ、第2期分は9月中旬ごろから申請が案内されています。

「支払いが難しいから、そのままにしておこう」と考えるのではなく、納付期限を迎える前に大学へ相談することが重要です。

詳しい制度については、筑波大学「授業料徴収猶予・月割分納」も確認してみてください。

学費について不安がある場合は大学の窓口に相談しよう

家庭の経済状況や災害、家計支持者の失職などによって学費の支払いに不安が生じた場合には、自分だけで判断せず、早めに大学へ相談しましょう。

筑波大学では、所属する学群・学類に対応した支援室などの学生支援窓口があります。

授業料免除や徴収猶予、奨学金など、状況に応じて利用できる制度が異なるため、「自分は対象になるのか分からない」という段階でも相談することをおすすめします。

また、入学前の受験生で制度について確認したいことがある場合には、筑波大学の入試情報や問い合わせ窓口を確認してみましょう。

まとめ｜筑波大学の授業料は年間53万5,800円

今回は、筑波大学の学費や授業料について詳しく解説しました。

筑波大学は私立大学と比較すると学費を抑えやすい一方、つくばで一人暮らしをする場合には家賃や生活費なども必要になります。

大学選びでは偏差値や入試科目だけでなく、「入学後にどのような大学生活を送り、4年間でどの程度のお金が必要になるのか」まで考えておくことが大切です。

そして何より、筑波大学に進学するためには、まず入試を突破しなければなりません。

ツクガクでは、筑波大学を目指す受験生・保護者の方を対象に、現在の成績や志望学類、科目ごとの学習状況を確認しながら、一般選抜・推薦入試を含めた筑波大学合格までの学習戦略について個別相談を行っています。

「今の成績から筑波大学を目指せるのか」「共通テストと二次試験をどのようなバランスで対策すればよいのか」「推薦と一般のどちらで受験するべきか」など、筑波大学受験について気になることがあれば、お気軽にご相談ください。